不動産購入

購入前に知っておきたい!!中古住宅購入後によくあるトラブルと対策まとめ

購入前に知っておきたい!!中古住宅購入後によくあるトラブルと対策まとめ

夢のマイホームを買ったは良いけど、近所トラブルで引越そうか迷っています
中古物件を買ってから設備トラブルが続いて余分な費用がかかって困っています
購入時に予定していた資金計画と相違があり、ライフプランが変わってしまいました

不動産の購入時には、不動産(家やマンション)の金額やリフォーム代住宅ローンの保証料税金関係の多額の費用がかかってきます。

取引の際にきっちり確認しておかないと後々、あれもこれもと余計な出費がかかり、家計に重くのしかかってくるかもしれません。

また、中古の物件(マンションや戸建)の取引は、新築マンションや戸建を購入する時よりも取引のスピード感があるため、購入時にじっくり考えたり、内覧したりできないケースが多々あります。

購入時に想定していないもしくは、知らされていないことで、購入後に失敗をする方が多くいらっしゃいます。

その中の一人にならないためにも、中古住宅などの不動産の購入時に多く見受けられるトラブル事例と対策方法をお伝えしましょう。

あなたも知らず知らずのうちにトラブルに巻き込まれ、金銭的ストレスや精神的ストレスを強いられることになるかもしれません。

事前に気をつけるべきポイントを把握していれば、質問リストを作成して、売主や不動産会社の担当者にヒアリングしたり、自分や調べることによって未然にトラブルを回避することができるでしょう。

購入前に知っておかないと絶対後悔する、中古住宅購入後によくあるトラブル

今回は、中古住宅(家やマンション)などマイホームの購入後に後悔したり失敗したなとならないために、私が今まで肌で感じたり直接聞いたりした、みんなが購入で後悔したこと・失敗したことまとめを紹介していきます。

もし、あなたがこれからマイホームの購入を検討されている方なのであれば今回の内容を参考にしてもらい、購入する際の役に立てていただければと思います。

それではさっそく紹介していきましょう!

 

夫婦で家を見に行って妄想を膨らませ勢いで購入しない!!

今回は、中古住宅の購入後よくあるトラブルをまとめた内容とその対策について解説していますが、もしあなたが新築・中古問わず現在購入物件を探しているのであればコチラもしっかりと頭に入れておいてください。

そろそろ家を買おうかと考えているご夫婦もいらっしゃると思います。

家を見に行ったりすることは特に問題もありませんが、そこまで深く考えずに家やマンションの設備などを実際に見て・触ったりするとどんどん妄想が膨らみ買っちゃうかとなってしまうご夫婦がいます。

家を購入することは1つの夢でもあると思いますし、将来的に購入したいと考えている場合でもまずは資料などを一旦家に持ち帰り、現在の家庭の収支などを確認し無理せずに購入できるのかをじっくり考えることも重要です。

勝手に妄想が膨らんでお互い歯止めがきかなくなってしまった場合のご夫婦はあとで後悔する方が多いように感じています。

ですので、見積もりをだしてもらい実際の家庭の収支を比較してどうするかをゆっくり考えましょう。

不動産は縁だと私は感じています。無理に今購入しなくても問題はないはずです。家やマンション購入は人生で一番高いものなので、知識を十分に貯めてからじっくり時間をかけて購入するようにしていきましょう。

また、現在は家やマンションの資料などは資料請求することも可能です。

見に行く前に一度資料請求などでいろいろと情報を調べるのも1つの手なのでまずは資料をみて、それから見入ったりするとよいと思います。

 

戸建てやマンション購入後騒音や近隣住民との関係に悩まされる

不動産の購入後によくあるトラブル事例ですが、精神的ストレスが大きく、最悪の場合は購入後すぐに引越しを強いられる方もいます。

マンションの場合は、戸建と比較しても隣接する部屋が何戸かあるため、音のトラブルが起こりやすいです。

特に活発な年頃の子連れの家族連れがこのトラブルに巻き込まれるケースが多く、小さい子供が走り回る音や泣き声や大声などが原因となり、上下階左右住戸の住民からクレームが来たり、後のトラブルになり、同マンション内に居づらくなって、その物件には引越したばかりにも関わらず、新たな住替え先を探して欲しいという相談が多くあります。

マンションほどでは無いですが、戸建の場合も騒音トラブルもありますが、区画ごとにゴミ捨て場が決まっていて、ゴミ捨ての方法や自治会、地区のルールなどの遵守がマンションと比較するとより一層求められます。

古くからの暗黙のルールや決まりごとがある場合は、もちろん内覧や営業マンの話だけではわかりません。

こういった地域や周辺の住民内のルールをよく知らないが故に、周辺住民や隣人などとの関係が悪化し、生活がしづらくなるというトラブルもあります。

 

このような近隣住民とのトラブルは、必ず未然に防げるものでは無いですが、大体の場合は、売主サイドにヒアリングをすることで防ぐことができます。

 

居住中の物件の場合

直接売主と会って物件の話や周辺環境、近隣住民や独自のルールをヒアリングすることができるため、事前に以下のような質問リストを作成した上で、内覧に臨むことで購入後に聞いていなかったがためにトラブルに巻き込まれる可能性は大いに減るでしょう。

マンションでの確認しておきたい質問

上下階左右はどんな方が住んでいますか?
今まで音のトラブルやペットの飼育などによるトラブルがありましたか?
マンション全体の居住している層はどんな層が多いですか?
マンションのルール(管理規約等)で特殊だと思うルールはありますか?
管理組合の役員の選出方法や回ってくる順番は?業務内容は?
管理員さんはどんな方ですか?
ゴミ捨ては曜日指定や時間指定がありますか?
…etc

戸建てで確認しておきたい質問

隣接地のみならず、近隣住民はどんな方が住んでいますか?
定期的に自治会などのコミュニティの集まりや関わり合いはありますか?
ゴミ捨て場はどこですか?ゴミの収集方法や時間、当番はありますか?
周辺に変わった方は住んでいないですか?何か周辺でトラブルはありましたか?
…etc

近隣住民とのトラブルが最も大きな悩みの種となる場合が多いため、上記の質問リストを参考にあなたの気になる質問事項は必ず事前に準備しておきましょう。

 

空き家の物件の場合

内覧前に事前に不動産会社の担当者を通して、必ず質問リストを売主にヒアリングしてもらいましょう。

ここで不動産会社の担当者によっては、きっちり調査をしないままに回答する営業マンもいます。

購入後に発覚した場合には、損害賠償の請求や責任の所在を明らかにするため必ず文書かメールで残しておきましょう。

近隣トラブルや騒音トラブルの多くは、事前にきっちりヒアリングを怠ったことが原因です。

逆に言えば、きっちり確認さえすれば、あなたがトラブルに巻き込まれる可能性は減少するのです。

 

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購入時に想定していたよりもリフォーム費用がかかってしまった

近隣トラブルや騒音トラブルに次いで多いのが、お金にまつわるトラブルです。

不動産会社の担当者より、購入前に諸費用も含めて、トータルいくらかかるのか、月々の支払いがいくらになるのかシュミレーションをし、リフォームの提案もするでしょうが、リフォームのプロではない場合がほとんどだといえます。

  • 室内をリフォームする前提で購入し、購入後に内装のプランニングをリフォーム会社と相談していたところ、床材の遮音性能が高いものを使うことがマンションの管理規約に定められており、従来の床材よりもコストが高くなった
  • リフォーム内の配管の工事を現地で見積もりすると、築年数が経過しているため、一般的な材質では適合しないため、特注しないといけなくなり、費用が高くなってしまった。

近年のストック市場の発達によって、中古物件を購入後、自分の好きなようにリフオームして住む方が多くなっています。

マンションによっては、管理規約にリフォームに関するルールが定められているケースが多く、購入前に机上でリフォームの見積もりをして、購入される方が多いですが、とても危険です。

ルールに定められている床材の指定やルールを見逃していると自分好みのリフォームができなくなってしまいます。

実際にリフォームの担当者を連れて、管理規約を不動産会社から伝達した上で、現地での見積もりをすることで実質的な費用がわかるでしょう。

単に不動産の価格や状態だけで判断せずに、不安要素があることを把握した上で、購入しましょう。

購入前にチェックしたいポイント
  • 室内をリフォームする場合はリフォームのプロに行ってもらう(その不動産会社にリフォーム部分があるとスムーズ)
  • 机上ではなく直接見て見積もりを行ってもらう
  • ルールに定められている床材の指定などがあるのかを入居者・マンションの管理会社に確認する

このポイントを知っているかによっても失敗はなくせるはずですのでよく覚えておき、担当者に確認するようにしましょう。

 

想定していた税金の控除が受けられない見知らぬ税金の徴収がきた

不動産を購入する上で、税金の控除やかかってくる税金は決して小さな金額ではありません。

不動産会社の担当者は不動産のプロではありますが税務のプロではないことをよく理解した上で、不動産購入時に税金の話を聞いてください。

不動産の購入時には、不動産取得税や登録免許税等の税金がかかります。また、仲介手数料に対して、消費税がかかります。

購入する物件に住宅ローンを使われるのであれば住宅ローン控除が適用され、所得税や住民税の還付を受けられる場合があります。

 

適用には一定の条件を満たす必要があり、一例を挙げれば、広さが登記簿面積(壁の内側の面積)で50㎡以上必要となりますが、不動産のチラシ広告や販売図面には壁芯面積(壁の中心線から壁の中心線までの面積)で記載されています。

 

一般の方からすると登記簿面積壁芯面積の違いを理解できない場合が多いでしょう。

そういった場合は、不動産会社の担当者からアドバイスや提案をもらいますが、税務知識に精通している人間であれば、良いのですが、税務のプロではありませんので、抜けがある場合があります。

必ず、購入前に管轄の税務署にあなたの事情を伝えた上で、控除が使えるかどうか確かめてみてください。

大手の不動産会社によっては、税理士法人との面談を1回〜数回までサービスで実施してくれる会社もありますので、そういったサービスを有効活用してプロに事前に確かめましょう。

また、併せて購入に伴ってかかってくる諸費用の中に税金が含まれていなければ、税金がかかってこないかどうか確認しましょう。

 

購入物件の設備の故障トラブルや雨漏り、シロアリや建物躯体(柱、梁)の腐食

中古住宅(戸建やマンション)、土地の購入後に起こるトラブルで責任期間が決まっており、現在注目されているものです。

マンションにおいては、建物全体のトラブルが起こると管理組合で修復、対応する場合が多いですが、部屋の中の設備については、所有者の負担で修復する必要があります。

給湯設備や床暖房、シャワー、食洗機、ディスポーザー等の設備の故障があった場合は、引渡しから何日以内は売主の責任、何日目以降は買主の責任と契約書面上で決まっています。

大体の売主の保証期間は1週間程度となりますので、引き渡しの前(できれば、3日前〜1日前)に必ず、居住中であろうと空家であろうと日を設けて、設備の動作確認を行ってください。

この確認で設備の不備が見つかった場合は売主の責任と負担で修復してもらえるケースがほとんどです。

戸建の雨漏りやシロアリの害、建物躯体の腐食は、なかなか見つけるのは難しいですが、不動産会社の担当者が必ず調査を実施しますが、あくまで目視での調査になるので、検査期間での検査を受けて安心して購入することも可能です。別途で5万円〜10万円程度の負担となりますが、後の負担を考えると安いものです。

瑕疵担保責任と呼ばれ、売主の保証期間は3ヶ月、それ以降は買主の責任となる場合が多いです。

また、大手の不動産会社を中心に1年間〜2年間の間は、不動産会社がトラブルがあった際に保証をするサービスが無償で付帯されている物件が多いので、確認して購入しましょう。

 

まとめ

購入時のトラブルはまだまだありますが、代表的なトラブルをご紹介いたしました。

購入後になって気付いたり、トラブルになってから対処するようでは、遅いのです。

どれもこれもあなたの事前の調査やヒアリングによって、未然に防げたり、保証内容を選んだりすることができるのです。

不動産会社の担当者に物件のメリットや内容を聞くのと同時に、不動産会社としてアフターサービスをどこまで担ってくれるかを考えた上で、購入する不動産会社を決めると良いでしょう。

万一、トラブルに巻き込まれてしまったことを想定して、購入時の内容は記録して残しておくことをおすすめします。

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